かえるの気長な生活日記。

へっぽこ投資家が、みなさんの老後の不安を少しでも減らすお手伝いができるよう、資産形成に役立つ投資(直販投信、インデックス投資、確定拠出年金iDeCo、バリュー投資)を自ら実践・やさしく紹介しているブログです。◆当ブログにおける内容は、個人の見解であり、所属する組織とは関係ありません。

いいですね! マネックス証券が「ミニ株」の手数料撤廃

あまり単元未満株で取引きすることはないのですが、マネックス証券が嬉しい取り組みを発表してくれました。少額でも株が気軽に購入できるようになるのは嬉しいニュースですね。

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マネックス証券は7月、1株から取引できる「単元未満株」について、国内銘柄の買い付け手数料を撤廃する。大手インターネット証券では初めて。手元資金が少なくても株価の高い銘柄を少額から投資しやすくする。投資初心者など資産形成層の需要を取り込む。
マネックス、「ミニ株」の手数料撤廃: 日本経済新聞

ちなみに1単元とは、株を売買する単位のことで上場会社は100株(一部例外除く)を1単元としています。
ですので、
A社の株価が300円であれば、300円*100株=30,000円が投資金額
B社の株価が5,000円であれば、5,000円*100株=500,000円が投資金額 となり場合によっては欲しい銘柄があっても大きな金額が必要になってまいます。

そこで証券会社によっては、「単元未満株」「端株」「ミニ株」「ワン株」などの名称で、少額からでも投資できるように1株でも買えるようサービスを提供しているのですが、これまでは投資額に対して手数料が割高ではあったんです。

単元株になれば権利もゲットできます!

単元株の場合、配当などは問題なく受け取ることができますが、議決権の権利がないことや株主優待の権利がない場合があります。

ですが、1株ずつ買っていき100株など単元株になれば、株主優待の権利や議決権を得ることができますので安心です。 かなり気軽に株式投資を始められるようになります。

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ちなみに、1株や単元未満株でも株主優待をくれる企業が数社あるんです。 ちなみに株主優待用に3社ほど単元未満株を持っております。 

がん保険、あなたには必要ですか?

SNSなどで「保険は不要!」と言うやりとりを見かけることがあります。
いつも思うのですが、よく詳しく知らない方の保険事情にまでアドバイスできるなーと思うこの頃です。

特に、医療保険やがん保険については、その話題になりやすいように見えます。今回は、その中でも"がん保険"について、考えてみたいと思います。

治療費から考えるとがん保険は不要ではないか

  入院時の治療費/回*1 入院外の治療費/回
胃の悪性新生物 67万1,648円 9万1,366円
気管及び肺の悪性新生物 64万4,408円 3万8,482円
乳房の悪性新生物 57万2,085円 5万3,583円
白血病 151万9,743円 8万2,722円

費用としては、50~150万円ぐらいの治療費になります。ただし健康保険がありますので”3割負担”、さらに高額療養費制度を使う事で、思っている以上に掛かっていないと言えるかと思います。
※ただし1回あたりの費用です。長い通院生活では医療費がかかる可能性があります。

さらには、
入院日数が短くなってきている、高額であっても効果の高い治療薬が健康保険の適用っていることなどから、治療費としての備えは貯蓄でも問題ないと思っています。

所得の補償と対して考えてみる

がんに限らずですが、治療が短ければ収入面での問題ないかと思いますが、実際は収入面では大きな影響を受けているようです。2017年のデータではありますが、ライフネット生命が気になるアンケートを取っていました。
[PDF]ライフネット生命保険 がん経験者 572 名へのアンケート調査を公開

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やはりという結果ではありますが、がんの治療をしていく上で収入が減ってしまった方が多ったようです。

また、治療期間が長い場合もあります。抗がん剤治療などは、3か月~3年と言われています。保険会社もそれにあわせて長期間の抗がん剤治療にも備られるようにもなってきています。

働き方によって収入減の影響が違う事実

実はなかなか厳しい事実なのですが、働き方によって大きく収入の減少率が違っているんです。公務員・団体職員の方は影響は少ないようですが、非正規雇用者の方々は大きく影響を受けることが多いようです。

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収入が少ないからこそ、支出を抑え貯蓄に回したいのですが、がんになった時ほど影響を受ける結果となっています。

冒頭にも述べましたが、このような状況、前提となる条件も踏まえずに一部の情報だけを頼りにするおせっかいは非常に危険だと思っています。

ちなみに"がん保険"には入っていません

そんな私ですが、"がん保険"と言われるものには入っていません。ただ、所得補償という面で大きな病気の心配はしておりますので、特定疾病(三大疾病)*2に備える保険に入っています。

入ったいないもう一つの理由が、住宅ローンの団体信用生命保険にがんと診断されたら残高が半分になる特約が、若干の金利の上乗せで加入していることもあります。

あんしんして投資を続けたいから保険にも入っています(感情面で)

投資に少しでも資金を回したいので、本来であれば保険と言う支出を下げたいところではありますが、保険に入っています。

あまり治療費が掛からないことは理解頂けたかと思います。
ですが個人的には、収入減によって貯蓄を崩すのは抵抗感はないが、病気によって投資している資産まで切り崩いていくのはつらいだろうと思っています。

ですので、何かあったとしても、なるべくリターンを伸ばせるヘッジをしています(とは言ってもそこまで大きな保険料ではないんですけどね)。感情的な部分であることは承知しています。

また実際には、教育費への影響も大きかったと感じておられたようです。
保険に加入して欲しいのもあるかと思いますが、ライフネット生命は良いアンケートを取っているように感じます。

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備え方にも色んな考え方がある

最後にですが、がんに備えると言っても、最強な保険『健康保険』と「現金・貯蓄」は何にでも備えられるので、それだけも充分とも言えます。

一方で『幅広い保障内容で備える』ことや期間限定『子供が20歳になるまで備える』や『高額な治療費にも対応できる』と言った考え方あると思います。

当たり前ですが、ご自身で答えを出して頂ければと思います。

*1:厚生労働省「医療給付実態調査」平成30年度の疾病分類別、診療種類別、制度別 件数・回数・点数をもとに計算

*2:がん、心筋梗塞、脳卒中

本当に毎月分配型ファンドの残高が小さくなった

ここ2,3年で投資を始められた方には、馴染みがないかもしれませんが少し前まで"毎月分配型ファンド"と言って、毎月、分配金が出るファンドが多く売れていました。

売れてはいましたが、本当の意味での人気があったかは疑問が残るところではありますが、直近10年の状況が投資信託協会のデータにあったのでピックアップしてみました。
統計データ - 投資信託協会

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ピーク時の2014年には40兆円、今では半分以下に

2020年はコロナショックはありましたが、アメリカのダウ平均は初の30,000ドル突破・S&P500指数も高値更新、日経平均は2021年ではありますが、1990年以来となる30,000円に到達と、ここ数年は非常にいい相場でしたが毎月分配型は順調?に残高を減らしています。

2017年から解約が上回っており、2018年には2兆8千億もの資金が流出しています。お金の流れる先があったのも大きな理由だと思いますが.....。
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この現象は、消費者が毎月分配金のデメリットに気付いたのではなく、金融業界、特に販売側をゆるがす大きなキッカケがあったわけなんですが、消費者も投資の仕組みを理解し商品を吟味して欲しいと思います。

2017年に当時の金融庁長官:森さんが名指しで批判

森長官も4月の講演で、毎月分配型などの販売を念頭に置き「正しい金融知識を持った顧客には売りづらい商品を作り顧客に売るビジネス。手数料獲得が優先されたビジネスは、そもそも社会的に続ける価値があるものでしょうか」と厳しく非難していた。 森金融庁長官の証券会社への怒りは本気か:日経ビジネス電子版

かなりきつい批判をし、その結果販売の方法が変わっていたのも大きな要因かと思われます。金融庁は批判はしていますが、毎月分配ファンドが売れてしまったのは金融庁に責任の一端はあるのかなとは感じてしまいます。商品が作れてしまうんですから....。

  • 投資信託の分配金は、投資先の値上がり益や配当を原資にしなくても出せる
  • 増えていない分の分配金を"特別分配金"という名称にしている。元本を引き出しているのに特別っておかしいですよね

毎月、収入が欲しいという気持ちもわかるので、一定のお客さんは理解され購入されてはいると思いますが、毎月欲しい気持ちについては、自動売却(解約)の仕組みなどが販売会社側にあれば、多くのファンドでそのような仕組みがつくれるでしょうから、今後はそのような仕組みが増えていくことに期待しています。

また個人投資家もブームではなく、資産をふやす大事なポイント、コストと税金と長期投資の3つのポイントしっかりおさえて欲しいと思います。

そして、分配金やテーマ型のファンドなどをキッカケとした投資信託の回転売買も減ることを願います。

参考:定期売却サービス

最後に、今でも定期的に投資信託を売却してくれる金融機関もあるのでご紹介です。

 

 

お金に関する「○○論」は理解できますが、考え方を伝える仕事してます 

すいません。タイトルが長くなりました。
FPのお仕事をしていると、あれもこれもが気になることがあります。
相談と言って、そのキッカケには2種類あると思います。

  1. どうしたらいいのか分からないので相談
  2. 自分の話を聞いて欲しい、共感して欲しい、背中を押して欲しい

特に2の場合は、その「あれもこれも」が気になるので、迷惑になるかもしれませんが反対のことであってもお伝えしております。

これは「なんで教えてくれなかったの」と言われるのが怖いのではなく、知ったうえでより納得して頂きたいからになります。

よくある○○論、実はFPにとってはすごい楽な主張なんです。同調すればあっという間に相談を終えられるんです。
ちょっと○○論に対しての考え方をまとめておきます。

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住宅ローンは固定金利で借りるべき

確かに現在は、固定金利でも低い金利となっているため、非常に良い商品となっています。ですが固定金利って言いきることで相談が簡単に済みます。
収入ー住宅ローンの返済で、やりくりしていけるかだけの話で済みます。以降は相談者のみがリスクを背負う感じですね。

一方で変動金利には、金利が上昇リスクがありますので、話すことが断然多くなってきます。
金利の見直し方法、基準となる金利の見決まり方、金利が上がりすぎた時など、場合によってシミュレーションを多くします。

生命保険は不要です

確かに日本は社会保障がしっかりしていますし、資産や家族構成によっては不要かもしれません。この生命保険は不要。答えとしては楽なんです。

社会保障・会社の制度などをお伝えして、資産で備えてくださいとなり、あとは自己責任となります。

一方で何かを備えておきたい。となると、不安に対する備え、公的な保障などで足りない部分をどのような商品でなのか、掛け捨て?一生涯?など、考える要素が大きく増えることになります。

しかも保険は、健康状態によって加入できない場合もあります。そこもちゃんと聞かなければいけないんです....。

米国株式・S&P500投信がおすすめ

個人投資家が言うのは気になりませんが、FPが言っているのなら、直近の成績だけしか見ていないのかもしれません。確かにここ数年は好調でしたが、これからについては相談者に分散ではなく米国株へ集中、リスクを取らせることになっています。

一方で国際分散投資となると、年齢や資産残高に合わせた資産配分の考え方、バランスファンドが使えるかなど、考えることが増えてきます。

え、SPYD? あまり資産形成層が高配当を狙う意味がよくわかりません。
なんのために成長が期待できる米国株なんでしょか?

勝手に選択肢を絞ることが相談員の役割ではないと思っています

ただ、選択肢を提示するには、それなりの理由があります。
今回は、自分の考え方を述べさせていただきましたが、これもポジショントークの一つ、自分の価値を持たせるための方法とも言えます。

発信する側のポジションはある程度わかりやすいかと思いますが、受取り側の皆さんが置かれている状況は千差万別です。
最後は自己責任になりますので、色んな考えに触れ答え出して欲しいと思います。そして場合によって方法を調整しながら目標や夢を叶えて欲しいと思います。

 

iDeCoが移管される前に途中経過を報告

始めるときには半年間悩んだのですが、いざ始めるとそっと見守るだけのiDeCo(個人型確定拠出年金)。なんとか10年以上継続することができました。

iDeCoを移管することになるので、その前にこれまでを数字で振り返ってみたいと思います。

改めて好調だった相場に感謝です

始めた当初は自営業。かつリーマンショック後で、仕事面でもお金面でも不安を感じているときでした。 わかりやすい書籍もありませんでした。
今では良い書籍がたくさんありますので、うらやましいです。

f:id:kaeru_onou:20210610215219j:plain途中経過を見てみますと、約280万円の投資にたいして、年率換算で 8%以上のリターンだったようです。iDeCoの場合は、口座管理手数料がかかりますので、実際の積立額は少なくなってしまいます*1

手数料を考慮した実質の積立額から見ると、9%を超えていたことになります。
さらにさらに、個人型確定拠出年金には、税制優遇のメリットである所得控除がありますので、これによって所得税・住民税の還付がございます。*2

節税効果を評価額に上乗せしてあげると、結果的には 10%を超えるリターンという途中経過となりました。 運用のテクニックではなく、完全に相場に助けられた10年でした。
相場に居続けることで得た結果だと思います。

  投資額 2,865,000円
投資期間 2009年4月~(12年目)
現在の評価額 5,395,957円
リターン*3 8.85%
口座管理手数料累計*4 ▲59,347円
リターン(手数料控除後) 9.12%
実質的なリターン*5 10.26%
所得税・住民税の還付累計額(おおよそ)  463,000円

税制優遇の効果で年率1%もの効果が上乗せされているのは、かなり大きいのではないでしょうか。 この制度があまり使われていないのは本当にもったいないと感じます。 

kaeru.orio.jp

 ちなみに確定拠出年金を移管するとめっちゃ悲しくなります

移管すると、これまでの積立たお金、拠出金の情報に加え損益のがなくなり、今回でいうと 移管時の約530万円が拠出金として計算されます。

運用成績が”0%"からのスタートとなります。ちゃんとメモしておかないと、自分が出したお金が分からなくなるのは、ちょっと残念。

気持ち新たに頑張って継続していきたいと思います。

*1:20,000円でも手数料171円(税込)が引かれるので19,289円の積立となります

*2:税率が高い人ほど効果が大きくなります。所得税率は5%~45%、住民税は10%

*3:年率換算

*4:国民年金基金
連合会などへの費用

*5:所得税・住民税の還付考慮後

資産形成のお供が1割しか使われていないなんて!

投資、資産形成というと、リターンが得られる手法に注目されがちですが、FPとしてお伝えしたいのが、資産形成のお供となるお得な税制優遇制度になります。

お得な制度ってどんなものがある?

資産形成をサポートしくれる制度ですが、大きく分けると2つのタイプになるでしょうか。

  • 利益が非課税になる制度
    雀の涙ほどの利息であっても、利益に対しては20.315%の税金を納めることになりますが、それが非課税になる制度です。NISAつみたてNISAが対象になります。
    他にも、企業型確定拠出年金DC個人型確定拠出年金iDeCoも、課税がされませんし、特別法人税1.173%が凍結され課税されていません。
  • 所得控除がある
    利益については課税される可能性がありますが、利用している間は、所得が控除される仕組みです。
    所得控除とは、難しく書いていますが、簡単にお伝えしまうと所得を下げる仕組みです。所得が下がると「住民税や所得税」を抑えれます。
    iDeCoや確定拠出年金の自分の出したお金分(マッチング拠出)個人年金保険料控除などが対象になります。

お得な制度いくつかあるのに1割しか利用されていない

 ではそのお得な制度ですが一般的な働く世代 20~60歳での利用率を見てみると、NISA・確定拠出年金・個人年金保険料控除と、どれも1割台なんです。
調べてみて思うのですが、FPとしてはなかなか悲しいデータとなりました。

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確かに、どの制度にもメリット・デメリットはあるので利用されないにも理由はあると思いますが、大多数の方は何かしらの貯蓄を含めた資産形成をされているはず。
ここまで利用率が低いのには、まだまだ知られていないのが大きい理由ではないのでしょうか。

まだまだFPとして頑張りがいがあると思いました!

どこがおすすめの金融機関なの?

よく聞かれるのですが、これについては多くの意見とは若干異なります。
特に、つみたてNISAについては、今既に持っている金融機関でも良いかと思います。比較的コスト(信託報酬)が抑えられた商品に絞られていますので、大外れは少ないです。

ちなみに「ネットで開設しましたが使えてません」という相談はちょこちょこあります。

iDeCoについては、NISAと違って基本どこもネットでの操作が必要になりますので、基本的には商品性を抑えつつ運営管理機関手数料が低いところです。iDeCoナビでお調いただければ一目瞭然でございます。

個人年金保険料控除については一つは社内制度ですね。 今でも1%以上の商品があったりします。民間の保険会社でも、利率変動タイプなど特色ある商品もあるので。余裕があれば一つの手かもしれません。
※個人年金保険料控除は、所得控除に上限がございます。

SBI証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)で節税しながら年金作り

 

金融商品を理由するので、メリット・デメリットはございます。できれば1冊書籍を読んでひと呼吸してからスタートして頂ければと思います。

REIT(リート)について知っておきたい2つのポイント

お伝えしているポイントは2つ

投資をはじめられた方や、NISAの相談ではあまりないのですが、企業型確定拠出年金の相談を受けていると、よく聞かれる質問の1つな気がします。
投資のイメージとして、株式や債券はイメージされておられるのですが、REIT(不動産)ってなかなかイメージが難しいですよね。

なのに、確定拠出年金の商品数が少ないなかで、REITがあるということで気になる方が多いのではないかと思っています。
せっかくなので、自分なりにも整理してみたいと思います。

ミドルリスク・ミドルリターンではない

よくREITはミドルリスク・ミドルリターンと紹介されることが多いのですが、ここ10年は株式と同じぐらいの値動きをしており、ミドルではない商品となっています。

REITはテナントからの賃料という比較的安定した収入源を基にして利益の大部分を分配する。そのため、相対的に高い配当利回りが期待できる「ミドルリスク・ミドルリターン」の特性を持つ金融商品として登場した。ところが、リーマン・ショックが起こった2008年の少し前くらいから、その商品性が「ハイリスク・ハイリターン」に変質していた。 J-REIT、本来のミドルリスクに(投信観測所): 日本経済新聞

日経新聞の記事にもあるように、値動きが大きくなっています。
これは国内リートも先進国リートも同じようなリスク、値動きをしています。

もちろん、株式とリートでは、毎日の値動きは違うのですが、長い目でみると同じような価格変動があるようです。

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ファンドの比較 モーニングスターより

株式や債券とREITの規模には差がある、ありすぎる

もう1つお伝えしているのは時価総額です。株式、債券・REITの時価総額を並べてみました。REITは規模としては、かなり小さい市場になります。
そして株式の中には、不動産企業やREITを運営している企業もあるので、REITを入れなったとしても、数%ではあると思いますが恩恵(逆もありますが)を受けているんです。

商品としてあるので気になるかと思いますが、規模で見ていただくと見え方が変わるのではないでしょうか。

ちなみにバランスファンドで株式50%、債券50%に配分されているファンドがありますが、あれってうまく出来ているんです。

  世界の時価総額 日本の割合
株式 106.4兆ドル 5.0%
債券 102.8兆ドル 12.0%
REIT 1.7兆ドル 9.3%

株式: S&Pグローバル総合指数ファクトシートより
債券:三井住友DSアセット「米国ハイイールド債券市場の現状」より
REIT:S&P先進国REIT指数ファクトシートより

バランスファンドに入っている場合はあまり気にしなくてもいいかも

f:id:kaeru_onou:20210605010741p:plainバランスファンドにはREITが入っている商品も多くあります。REITが入っているのが、「気に入っている」「気にならない」のであれば問題はないかと思います。

ミドルリスク、ミドルリターンではない、時価総額も大きくない。と説明しましたが、バランスファンドの場合は、リバランス(ファンドの配分を見直してくれる)をファンドがしてくれますので、自分で組み合わせるよりも分散として考えれば良いと思います。

 

投資にはいろいろな考え方がありますが、今回の記事が自身で考えていただくためのキッカケになればと思います。

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