ここ数年で、インデックスファンドの低コスト化がかなり進んでいます。 利用する投資家としては、嬉しいか限りです。
これは運用会社と販売会社の協力なくしてできなかったかと思います。
ここよりさらに低コスト化を期待するには、あともう一社の協力が必要になりそうですが、それについての記事が掲載されていました。
運用会社の努力とは裏腹に、指数の利用料率は一向に下がらないという。つまり運用会社の利益は圧迫され続ける一方、指数の提供会社のみに巨額の利益が積み上がる構図となっている。
とりわけ運用会社をいら立たせるのが、利用料の中身。利用料は、指数の詳細な情報を得る際の「データ利用料」と、主に投信の名称に指数名を用いる際の「商標利用料」の二つに大別される。業界関係者によれば、特に負担が重いのが、後者の商標利用料だという。
TOPIXや日経平均の「利用料」が高い！運用会社の不満 | inside Enterprise | ダイヤモンド・オンライン
ここまでの低コスト化が進んでくると、指数の利用料が負担として大きくなってきているようです。 記事にもありますが、米バンガード社は、利用するMSCIの指数が高いということ指数を変えた実績もあります。
日銀のETF買いや、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)にも影響しているとのことなので、ぜひ大きな議論になって欲しいところではあります。
指数ですので、これまでの過去のデータと言う意味では大事なものではありますが、通常であれば運用資産は大きくなっていきます。 手数料はかさんでいくものになりますよね。
あとぜっかくですので、新しい指数（これまで消えていった指数も多いかと思いますが）にも期待したいところです。
